賃貸マンションでガス給湯器が故障したらどこに連絡する？連絡先・手順・業者選び

賃貸マンションでガス給湯器が故障したらどこに連絡する？

賃貸マンションにお住まいの方で、入居時から設置されているガス給湯器などの設備が故障した場合、まず連絡すべき相手は修理業者ではなく貸主（大家さんや管理会社）です。

その理由は、賃貸物件に備え付けられている設備は貸主の所有物であり、通常使用の範囲内で故障した場合には、貸主に修理の責任（修繕義務）があるためです。
借主が勝手に修理や交換を手配した場合、修理費用を自己負担しなければならない可能性があるため注意が必要です。まずは貸主に連絡して相談しましょう。

貸主に連絡する前に確認しておきたい5つのポイント

まず連絡をする前に、故障の状況をしっかりと確認しておくことが重要です。
そのうえで、取扱説明書を確認し、応急的な対応が可能であれば試してみましょう。それでも解決しない場合は、自力で直そうとせず、速やかに貸主に連絡してください。
現状を正確に伝えることで、貸主も適切かつ迅速な手配を行いやすくなります。

以下の5点は、事前に確認しておきたいポイントです。

1. エラーコードが表示されているか
2. ガスが止まっていないか
3. 水漏れが起きていないか
4. 追い焚き機能は使えるか
5. ガス給湯器のメーカー名、型番、製造年月日

これらについて詳しく見てみましょう。

①エラーコードが表示されているか

まず給湯器のリモコンに「エラーコード」が表示されているか確認し、表示されている場合には書き留めておきましょう。
エラーコードを確認することで、原因や対処法がわかる可能性があります。
また、修理依頼を修理を依頼する際にエラーコードを伝えることでスムーズなやりとりができるでしょう。

ガス給湯器のエラーコードとは？
リモコンの液晶部分には、給湯やお風呂の設定温度が表示されていたり、自動お湯張りをするなどの機能についての表示があります。
そこに「111」や「011」などの、普段見慣れない数字の羅列が並んでいたら、それがエラーコードです。

エラーコードが表示されている場合、取扱説明書に対処方法が記載されていることが多いです。
説明を読んで対処できる場合には貸主への連絡の必要はありません。
しかし、自分では対処が難しいと判断した場合には無理をせず連絡しましょう。
この時に、もし連絡をせず放置して状況が悪化し、床が一面水浸しになってしまうなどの大きな損害が出た場合、借主にも責任が発生して修理や復旧にかかった費用の一部を負担しなければならない可能性があります。

取扱説明書が手元になくても、メーカーの公式サイトで確認できることが多いのでチェックしてみましょう。
下記ページでも主要メーカーのエラーコードをご紹介していますのでご覧ください。

②ガスが止まっていないか

お湯が出ないだけでなく、他のガス機器にも不調が見られる場合は、ガスの供給が止まっていないかを確認しましょう。
地震やガス漏れ、長時間にわたるお湯の使用などが原因で、ガスメーター（マイコンメーター）が自動的に遮断している可能性があります。
また、ガスメーターで遮断されていなくても、元栓が閉まっているケースも考えられます。
これらが原因の場合は、ガス給湯器自体の故障ではないため、ガスメーターの復帰操作を行うか、元栓を開けることで解消されます。

③水漏れが起きていないか

ガス給湯器の水漏れが起こりやすい箇所は、配管の接続箇所・給湯器本体の2カ所です。
水漏れを確認できたら、まず給湯器の給水バルブを閉めてください。
バルブを閉めないままだと、故障がさらに広がる可能性があります。

④追い焚き機能が使えるか

追い焚きが使えない場合は、リモコンや給湯器の部品に故障が発生している可能性があります。
それ以外にも、追い焚きの使用方法の誤りや、お手入れ不足が原因となっていることもあるため、あわせて確認しましょう。

追い焚きは、お湯を循環させることで機能しますが、浴槽内の水位が低すぎると、自動的に作動が停止するようになっています。また、浴槽内の循環口にあるフィルターに髪の毛や汚れが付着している場合も、同様に機能しなくなることがあります。
これらのケースでは、浴槽の水位を適切に保つ、フィルターの清掃を行うといった対応で解決することがあります。

⑤ガス給湯器のメーカー名、型番、製造年月日を確認

ガス給湯器本体の正面や側面に貼られている「銘板シール」に、型番などの情報が記載されています。
そこから確認できる内容は、忘れずに書き留めておきましょう。
設置されている給湯器の詳細を伝えることで、貸主がスムーズに修理の手配をする際に役立ちます。

放置や誤った使い方に要注意！借主が責任を負う場合も

不具合を見つけても、連絡せずに放置して状況が悪化し、例えば「床が水浸しになる」などの損害が生じた場合、借主にも責任が発生し、修理・復旧費用の一部を負担しなければならない可能性があります。

また、借主の故意や過失によって給湯器を故障させた場合（例：通常の使用方法以外で使った／メンテナンスを怠った）も修理費用を請求される可能性があります。
日頃からの給湯器に異常がないか確認、フィルター掃除など、メンテナンスを欠かさないようにしましょう。

ガス給湯器の交換や修理業者の選び方

賃貸物件に備え付けられている設備の修理は貸主の責任であり、修理業者の選定も基本的には貸主が行います。しかし、貸主の指示により、借主が修理または交換業者を手配するよう求められる場合もあるかもしれません。

ガス給湯器の修理を依頼する際の主な選択肢は、「給湯器の製造メーカー」「ガス会社」などがありますが、多くは「給湯器の製造メーカー」への依頼となるでしょう。
メーカーは製造のみならず、自社製品の修理対応も行っており、使用中の給湯器のメーカーを確認し、該当する修理窓口に連絡を取ることで、点検や修理を依頼することができます。

ただし、メーカーによる点検の結果、給湯器が古く、部品の供給が終了しているために修理ができないというケースもあります。
そのような場合には、給湯器を交換する業者を別途探す必要があります。
交換対応が可能な会社は多数存在しますので、ここでは信頼できる交換業者を選ぶ際のポイントをご紹介します。

① 施工実績の確認

業者の公式サイトで、過去の施工実績や利用者のレビューを確認しましょう。
豊富な情報を公開している業者は、透明性が高く信頼性もあるといえます。また、戸建て住宅だけでなく、マンションでの施工実績があるかどうかも重要な判断材料となります。

あわせて、口コミサイトでの評判も参考になりますが、サイトによっては評価が偏っている場合もあるため注意が必要です。
評価の引用元が明示されているか、基準が明確かどうかを確認し、信ぴょう性の低い情報を鵜呑みにしないようにしましょう。

② アフターサービスや保証の有無

優良な業者に工事を依頼した場合でも、給湯器は精密機器であり、後に不具合が生じる可能性があります。そのため、万が一の事態に備え、保証やアフターサービスが充実している業者を選ぶことが重要です。
給湯器の保証には大きく分けて、施工に対する「工事保証」と、製品に対する「商品保証」の2種類があります。それぞれの保証内容や範囲には違いがあるため、事前にしっかりと確認しておきましょう。

③ 必要な資格の有無

給湯器の交換作業には専門的な知識とスキルを持ち合わせていること、さらに作業に適した資格者であることが重要です。
無資格者による施工は違法であり、火災やガス漏れなど重大な事故の原因となる恐れがあります。
たとえば、都市ガスの給湯器を交換する場合は、「ガス可とう管接続工事監督者」もしくは「ガス機器設置スペシャリスト」、プロパンガスについてはこれらの資格に加えて「液化石油ガス設備士」の資格があります。
交換業者の公式サイトなどで、必要な資格を保有しているかどうか、安全に作業を行える体制が整っているかを確認しましょう。

④ 施工者の身元が明確か

依頼した業者が「実際に施工を行う業者であるかどうか」も重要なチェックポイントです。
表向きには一つの業者に依頼したつもりでも、実際には下請けや、そのまた下請けが施工を行っていることもあります。
そのようなケースでは、施工内容の品質や責任の所在が曖昧になる恐れがあります。
施工を担当する業者や担当者の身元、責任体制を事前に明確にしておくことで、トラブルを防ぐことができます。

⑤ 提示価格の妥当性

提出された見積書に、出張費、諸経費、商品代などの明細がきちんと記載されているかを確認しましょう。費用の内訳が不明確で、商品価格と工事費用をひとまとめにしたようなざっくりした見積書を出す業者は避けるのが無難です。
適正価格であるかどうか判断するためにも、見積書の内容は細部までしっかりチェックしましょう。

⑥ 追加請求の有無を事前確認

後から思わぬ追加費用を請求されることのないよう、「追加費用の有無」や「追加が発生する可能性がある場合の金額目安」についても、契約前に確認しておくことが大切です。
たとえば、追加部品の発注や予期せぬ工事が発生する可能性がある場合には、その内容や費用の概算について説明を受け、納得のうえで契約するようにしましょう。
事前にしっかり確認しておくことで、後からのトラブルを防ぐことができます。

【まとめ】賃貸マンションで給湯器が故障したら、まずは貸主へ連絡！